自動車業界の業界研究!各メーカーの特徴、年収、業界動向など

自動車産業といえば、日本を代表する産業の一つです。

トヨタ、ホンダ、日産など、日本だけでなく世界的に有名な企業が多く存在しています。

知名度が高く、製品も身近であるため、志望業界を悩む方にとっては選択肢に挙がりやすいのではないでしょうか?

今回は自動車業界をテーマに、各自動車メーカーの特徴、年収、業界の動向を紹介していきます。

 

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主要日本車メーカー8社

まず、国内自動車メーカーの特徴を紹介していきます。

誰もが一度は聞いたことのある企業ばかりです!

 

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トヨタ自動車

言わずと知れた自動車業界の代表的企業です。

売り上げ高、時価総額で日本企業トップを誇っています。

自動車業界はもちろん、日本を代表する企業の一つと言っても過言ではありません。

販売台数はトヨタグループ全体で約1000万台を誇り、世界トップクラスです。

トップ企業ならではの資金力、販売網、社員の質の高さを強みとしています。

一方、自動運転、電気自動車といった次世代の技術ではやや出遅れているのが弱点です。

本田技研工業

国内自動車御三家の一角です。

販売台数は世界七位とトヨタに後れを取っています。

しかし、トヨタにはない二輪事業を持っており、こちらは世界トップシェアを誇っています。

近年、自動車業界は再編により、自動車メーカー同士が結束しグループ(トヨタグループ、ルノー日産等)を形成しています。

しかしホンダはこれらには属さず、独自の路線を貫いています。

また、これまで培った技術を活かし、航空機やロボットなどの付加価値が高い製品も手掛けているのも特徴です。

 

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日産自動車

国内自動車御三家の一角です。

フランスの大手自動車メーカー、ルノーと提携しています。

新たに傘下に収めた三菱自動車を合わせると、ルノー日産の販売台数は約1000万台になります。

トヨタグループとほぼ拮抗します。

2017年上半期の新車販売台数ではついに初の世界首位に立ちました。

巨大化したグループにとって、スケールメリットを活かし更なるコストダウンと販売力強化ができるかどうかが今後の鍵になります。

また、同じ車線での走行を自動運転によってサポートする同一車線自動運転技術や、量産型電気自動車を世界で初めて世に送り出しました。

技術面でも非常にハイレベルな自動車メーカーです。

スズキ

軽自動車中心の大手自動車メーカーです。

軽自動車ならではのコストパフォーマンスの良さ、車体のコンパクトさで人気を集めています。

国内市場では軽自動車税の増税や燃費計測不正という逆風に晒されています。

また、軽自動車は日本特有の規格であり、スズキはグローバルな観点から脱軽依存を進めています。

しかし、当分は軽自動車に頼った経営が続くと考えられます。

また、海外では、世界で最も伸び代が大きい市場の一つであるインド市場において、依然圧倒的なシェアを誇っています。

ホンダ同様に二輪車も手掛けていますが、近年、採算が悪化しています。

 

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ダイハツ工業

トヨタ傘下の軽自動車、小型車メーカーです。

国内では、スズキと軽自動車首位を争っています。

軽自動車ならではのコストパフォーマンスの良さを強みとします。

また、老若男女という枠を飛び越え、幅広く細かいターゲットを焦点に当てたラインアップを揃えます。例えば、

・独身女性を対象にした「ムーブキャンバス」

・障がい者向けの車いす移動車

など、幅広いニーズを満足させるラインアップが特徴です。

また、親会社のトヨタと、トヨタと関係が深いSUBARUの小型車の生産も受託しています。

これが生産の約3割を占めています。

普通車も一部取り扱っています。

また、インドネシアやマレーシア等の東南アジアの新興国で高シェアを誇っているのが特徴です。

マツダ

広島に本拠地を置く中堅自動車メーカーです。

車の性能、デザイン共に極めて洗練され、独自性の高いクルマ作りが特徴であり、世界中に根強いファンが存在します。

かつてはブランド価値の低さ、中古車市場での価格が低さが足を引っ張っていました。

しかし、これらの問題も改善されてきました。

2017年8月、電気自動車技術の共同開発等を念頭に置いたトヨタとの提携拡大が発表され、今後が注目されます。

ブランド価値の更なる向上が課題です。

 

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SUBARU

旧富士重工業。2017年4月より現社名となりました。

性能、安全性へのこだわりが高く、ライバル他社に引けを取りません。

最大の特徴は根強いファンに支えられた収益性の高さです。

SUBARUの利益率(2015年度17.5%、2016年度12.4%)は業界トップで、王者トヨタをも圧倒しています。

特に北米市場での好調が顕著であり、「作れば売れる状態」とさえ言われています。

しかし、トランプ政権の今後の政策によっては風向きが変わる可能性があります。

また、近年トヨタが筆頭株主になったことになりました。

今後、SUBARUらしさを失わず、現在の好調を維持できるかが課題です。

三菱自動車

三菱系の中堅自動車メーカーです。

外部から電力を充電できるプラグインハイブリッド車などの環境対応車が強み。

2000年代のリコール隠し、2016年の燃費データ不正発覚により大打撃を受け、2016年10月に日産傘下となりました。

上記の不祥事で低迷した日本での販売台数は2017年度第1四半期決算では回復の兆しを見せています。

中国、インドネシア等のアジア諸国での販売も好調です。

 

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自動車メーカーの各種ランキング

自動車産業は日本を代表する巨大産業です。

その規模感を感じて頂くため、ここでは各社の連結売り上げ高を紹介していきます。

また、就活生が気になるであろう、各社の平均年収も紹介していきます。

 

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連結売り上げ高ランキング

豊かになった現代の日本ではたくさんの物であふれています。

中でも自動車は私達にとってトップクラスに高価な買い物であると言えます。

ゆえに、自動車メーカーの売り上げは非常に大きな数字となって表れます。

各自動車メーカーの連結売上ランキングは以下の通りです。

全日本企業の売り上げランキングでも上位に登場する企業ばかりです。

 

7位 三菱自動車 約1兆9066億円

6位 スズキ 約3兆1695億円

5位 マツダ 約3兆2143億円

4位 SUBARU 約3兆3259億円

3位 日産自動車 約11兆7200億円

2位 本田技研工業 約13兆9992億円

1位 トヨタ自動車 約27兆5971億円

 

日本企業1位の売り上げ高を誇るトヨタ自動車がもちろん1位です。

トヨタの売り上げは2位ホンダの約倍にまで達しており、圧倒的な首位に君臨しています。

続く2位がホンダ、3位が日産になりました。

ここ数年はホンダが日産を抑えていますが、近年の日産には勢いがあり、今後逆転する可能性があります。

4位~6位の中堅自動車メーカーが3兆円台で激しく競っています。

4年前は1兆円台の売り上げだったSUBARUが急激な成長でマツダ、スズキを追い越し、4位になりました。

7位の三菱自動車は昨今の不祥事の影響もあり、一歩遅れています。

 

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各企業の気になる年収は?

企業選びをする際にどうしても気になってしまうのが各社の年収です。

最新(2017年3月期)の有価証券報告書によると、各社の年収は以下のようになりました。

 

(ダイハツ工業 データなし)

7位:スズキ 約642万円

6位:SUBARU 約674万円

5位:マツダ 約684万円

4位:三菱自動車 約718万円

3位:本田技研工業 約776万円

2位:日産自動車 約816万円

1位:トヨタ自動車 約852万円

 

おおむね、各社のシェアと比例した順位となりました。

王者トヨタ自動車が年収ランキングでも首位で、さすがと言ったところです。

2016年の不祥事から完全に立ち直っていない三菱自動車ですが、年収ランキングでは4位にランクインしました。

 

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自動車業界トピックス

自動車業界は今どのような状況にあり、今後どうなっていくのでしょうか?

ここでは、重要なポイントを3つピックアップし、ご紹介します。

 

為替

グローバル化により物と金が国境を超えるビジネスは今や当たり前になりました。

この際、為替レートが非常に重要となってきます。

皆さん既にご存知の通り、輸出に依存するビジネスは通貨高により打撃を、通貨安により恩恵を受けます。
自動車業界は日本を代表する輸出型産業の一つであり、良くも悪くも為替変動に大きく影響されることで知られています。

例えば、トヨタ自動車は近年、アベノミクスによる円安を追い風に快進撃を続けています。

2016年3月期決算では過去最高となる2兆3126億円の純利益を記録しました。

しかし、2017年3月期決算では円高の影響から営業利益は約30%減、5年ぶりの減益となりました。

このような脆さを抱える自動車産業にとって、為替動向に振り回されない経営体制の構築は大きな課題です。

 

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トランプ政権

アメリカは日本の各自動車メーカーにとって最重要市場の一つです。

2016年11月、そのアメリカで大方の予想に反しトランプ政権が誕生しました。

各自動車メーカーにとっても、この一大変化の影響は小さくありません。

トランプ大統領はアメリカ第一を掲げ、雇用の創出とアメリカの貿易赤字の解消を目指しています。

彼がメキシコに工場を作ろうとするトヨタをツイッターで名指しで批判したことは、大きな話題となりました。

また、現在、北米自由貿易協定(NAFTA)により、アメリカ・メキシコ間の貿易には関税がかかりません。

各自動車メーカーが人件費の安いメキシコに工場を移転する原因となりました。

このNAFTAが、アメリカ人の雇用が失われる元凶になったという考えから、トランプ大統領は見直しを検討しています。

この新政権の今後の政策は専門家にとっても予測が難しいのが実情です。

自動車メーカーはあらゆるケースを想定しながら立ち回る必要があります。

 

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次世代車開発と相次ぐ新規プレーヤーの参入

近年、自動車業界では、これまで自動車とは縁がなかった企業も巻き込みながら、激しい次世代車開発競争が勃発しています。

注目を集める次世代車の一つとして、電気自動車があります。

実は電気自動車の歴史は非常に長いものの、コストや性能面の問題から、これまで主役の座をガソリン車に譲ってきました。

しかし近年、各国政府の環境対策の強化、電気自動車の性能向上により、熱い視線を集めています。

さらに、新規参入の容易さが電気自動車の大きな特徴です。

ガソリン車を製造するには、

  • 高品質な部品を作る技術力
  • 多品種の部品を調達するネットワーク
  • 完成した部品を組み合わせるためのノウハウ

が必要であり、技術や、知識、調達ネットワークの長年の積み重ねが、完成した車の性能差として大きく表れます。

ゆえに、長年のガソリン車製造の歴史があるメーカーが有利であり、新規参入は困難と言えます。

一方、電気自動車はガソリン車と比べ、環境性能面での優位以外にも、構造が単純です。

必要な部品の数がガソリン車の約1/3で済むという特徴があります。

また、製造に必要とされる技術も異なり、従来のエンジン技術をそのまま転用することはできません。

ゆえに、伝統的カーメーカーに圧倒的なアドバンテージが存在しているわけではありません。

これが新規参入のハードル低下につながり、TESLA MOTORSなどの新興勢力の台頭が起きています。

また、カメラやセンサー、GPSを搭載し、自律的な移動ができる自動運転車も代表的な次世代車です。

GoogleなどのIT企業も参入しながら、近年急ピッチで開発が進められています。

SFにも頻繁に登場する夢の車であり、大きなメリットがあるのは間違いありません。

しかし法整備や、事故が起きた時の責任の所在、テロの道具として利用される可能性など、立ちはだかる壁が多いのが現実です。

これらの課題や懸念事項を乗り越えるには、自動車メーカーだけでなく、社会全体で考えていく必要がありそうです。

 

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最後に

自動車は世界中の多くの人々にとって、生活に欠かせない必需品です。

しかし、それはあくまで自動車の一側面であり、この奥深い製品の魅力はそれだけに留まりません。

確かに、様々な外的要因に左右されながら、強力なライバルを相手に戦うのは容易ではありません。

しかし、その苦労を上回る魅力が自動車という製品にはあると思います。

自動車業界に興味をお持ちの皆さん、是非挑戦してみてください。

 

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