就活で入社先を選ぶ時に、ブラック企業は何としても避けたいですよね。
でも、企業ホームページや企業説明会ではいいことだけをアピールしており、ブラック企業を見破るのが難しいのも事実です。
そこで注目してほしいのが、「平均年齢」や「離職率」という指標。これらは、働きやすい企業であるかを判断するための参考指標として活用できます。
今回は、平均年齢や離職率をチェックするポイントや、それで何が分かるかをご紹介します。
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この記事の目次
企業研究で平均年齢を調べると何が分かる？
企業の平均年齢は、社員が長く働けるかどうかの参考となる数値です。社員の平均年齢が高ければ、それだけ長く働いている人が多いので、安定して働ける職場であると言えます。
しかし、設立年数が短ければ当然平均年齢も若くなります。平均年齢を調べて企業研究する場合は、設立年数の長さも合わせてチェックするようにしましょう。
また、業界や会社によっては、入社して数年で経験を積んでキャリアアップしていくという特徴も。IT業界やメディア系のベンチャー企業、サービス業はそのような傾向が強いので、考慮して確認するようにしてください。
では、企業の平均年齢をチェックすることで何を予測できるかを具体的に見てみましょう。
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1.企業の環境が予測できる
一般的な企業の平均年齢は約35歳で、ピラミッド型か台形型の年齢構成が理想とされています。
企業の設立年数がある程度長いにも関わらず平均年齢が若かったり、極端に若年層が多い年齢構成になっていたりした場合は、社員が長く働けない何らかのデメリットがあると予測できます。
残業が多く長時間労働が慢性化しているなど、色々な理由があるかと思いますが、とくに考えられるのが給与の上昇ペースが遅い、ということでしょう。
新入社員の内は問題ないと感じる給料であっても、20代後半から30代へとキャリアを積んでも給料が上がらなければ、やる気を失ってしまうもの。給与が上がらずキャリアアップ転職する入社3年目以降の社員が多ければ、それだけ平均年齢は若くなってしまうのです。
もちろん、一概には言えるものではありませんが、そのような可能性を考慮して損はありません。心配であれば、OB・OG訪問を通じて実際のところを質問してみるのもよいでしょう。
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2.企業の社風が予測できる
会社の平均年齢や年齢構成が分かれば、おおよその社風や仕事の進め方の傾向をつかむことができます。
平均年齢が若い企業であれば、風通しが良く若手の裁量が大きい社風である場合が多いです。おそらく、早くから出世できる可能性が高く、社員数が少なければ良くも悪くも非常に幅広い仕事に携わることになるでしょう。
若いうちに実践を通してキャリアを積み、キャリアアップ転職を繰り返していきたい方や、将来起業やフリーランスとしての独立を目指している方は、平均年齢が若い企業の方が理想的な働き方をできるかもしれません。
一方、平均年齢が高い企業であれば、保守的な雰囲気でお堅い雰囲気であるケースが多いです。年次の高い社員が多い分、社内政治的な要素も濃くあり、何をするにもしっかりと根回しをしなければならないということも考えられるでしょう。しかし、それだけ組織としては強固なため、一つの企業で長期的にキャリアを積むことには向いていると言えます。
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企業研究で離職率を調べると何が分かる？
企業の離職率は、職場環境を予測する上で参考になる数値です。とくに、入社してから3年以内に離職した人の割合は、新入社員の定着率を見る上で重要になります。
しかし、採用人数が少なければ離職率も高くなる傾向があるので注意が必要です。例えば、採用人数が30人で離職者が15人であった場合、離職率は50%となりますが、採用人数が1人でその1人が退職したら離職率は100%となってしまいます。離職率をチェックする際は、必ず採用人数も考慮して見るようにしましょう。
採用人数が分からない場合は、IR資料などで四半期ごとの従業員数をチェックしてみるといいでしょう。新卒採用時期の春に大量採用し、夏、秋、冬にかけて従業員数が減っている場合は要注意です。
また、離職率が公開されていない場合は、就活サイトや転職サイトを確認するとヒントがあるかもしれません。常にどのサイトでも人材募集している企業や、求人検索結果の上部に大きく広告を掲載している企業は、離職率が高く常に人材を欲している企業である可能性が高い、と見ることができるでしょう。
では、企業の離職率を確認することで何を予測できるかを具体的にご紹介します。
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1.残業や給与など条件面が予測できる
離職率が高い企業は、給料が低かったりサービス残業が横行して長時間労働が慢性化していたり、ノルマが厳しかったりと、いわゆるブラック企業の特徴を有している可能性が高いです。
とくに入社後3年の離職率が高ければ注意が必要です。最近は第二新卒としての転職が普及してきているとは言え、一般的に言われる「入社3年は我慢した方がいい」という考えは根強く残っています。そのため、入社3年以内で退職するのは中々勇気がいるものです。それでも離職率が高い場合は、我慢できない、耐えきれない何らかの理由があると見た方が懸命かもしれません。
一方、離職率の低い企業は、福利厚生が充実していたり残業した場合でもしっかり給料に反映されたりと、長く働きたくなるだけの理由があるのでしょう。
離職率の低い企業は有給休暇の取得率も高い傾向にあるので、安定した企業を見分ける指標の一つとして有効であると考えられます。
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2.人間関係が予測できる
離職率の高い企業は、労働条件が悪いだけでなく、社内の人間関係に何か課題を抱えている可能性もあります。
厳しいノルマを達成させるためにパワハラに近いことが行われていたり、風通しが悪く上司に意見することが許されなかったりなど、退職を決意する理由があると考えられます。
場合によってはワンマン社長が経営しており、ある人にとっては居心地のいい会社でも、社長の方針に反する社員にとっては仕事がしづらい環境であるということもあり得ます。
人間関係については予測するよりも、実際にOB・OG訪問して色々な意見を聞いたり、企業説明会に参加して社員の雰囲気を見たりした方がいいかもしれません。
また、企業の口コミサイトには退職の理由が書かれていることがあります。それらを参考にした上で、社内の雰囲気や労働条件の実情を予測するのも一つの手です。
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まとめ
企業の平均年齢や離職率について見てきましたが、平均年齢が若く離職率が高いからといって一概にブラック企業と言えるものではありません。若手の内からたくさんの経験を積んでキャリアアップ転職できる環境であったり、設立年数が浅くこれから成長していく企業であったり、ということも大いに考えられます。
それに、どのような企業をブラック企業だと感じるかは、本当にひとそれぞれです。「保守的で社内政治があるような企業はブラックだ！」と思う人もいれば、「新入社員の内からOJTで仕事をするなんてブラック企業だ！」と思う人もいます。
平均年数や離職率はあくまで参考指標として、自分はどのような環境で働きたいのかを明確にした上で、企業を判断するようにしてください。
自分がどのような企業に向いているかが分からない場合は、色々な企業のインターンシップに参加すれば、居心地のいい企業の傾向をつかむことができます。将来の入社先で失敗しないためにも、インターンを有効活用していきましょう。
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